サンデーモーニング視聴率はなぜ激変？膳場貴子交代後の推移と打ち切り説の真相
世帯視聴率が二桁をキープしているにもかかわらず、なぜテレビ業界や広告代理店から「低迷」「苦戦」という声が上がるのか。その決定的な要因は、現在の民放ビジネスを支配するコア視聴率の低さにあります。
現在の広告出稿において、スポンサー企業が最も重視するのは購買意欲の高い13歳から49歳（男女）の視聴実態です。しかし、『サンデーモーニング』の視聴者ピラミッドは、65歳以上のいわゆるM3・F3層（シニア層）が実に全体の7割近くを占める特殊な構成となっています。世帯視聴率が11％出ていても、10代から40代の個人視聴率を切り出すと1％台から2％前後に留まるケースが常態化しています。
この人口動態のアンバランスさは、番組スポンサーの獲得構造に直結します。提供スポンサーの顔ぶれを見ても、製薬会社、健康食品、シニア向け保険、冠婚葬祭関連がメインを占めており、若いファミリー層向けの自動車やデジタルガジェット、飲料メーカーなどのナショナルクライアントが入りにくい土壌が形成されています。テレビ局の営業サイドから見れば、「世帯の数字は高いのに広告枠が高値で売れない」というジレンマこそが、低迷論の根底にある本質です。
