特定准教授の年収と任期の実態｜一般教員との決定的な違いを追う

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日本を代表する最高峰の学府である東京大学や京都大学においても、特定准教授のポストは多数配置されている。これらのトップ大学における特定准教授の採用条件は極めて厳格だ。博士号の保持はもちろんのこと、国際的なハイインパクトジャーナルへの論文掲載実績や、受託研究費の獲得実績が精査され、候補者には即戦力としての極めて高いパフォーマンスが求められる。

しかし、採用後の研究環境には大学や所属部局ごとに大きな格差が存在する。正規の准教授であれば専用の研究室（ラボ）や基幹研究費が割り当てられるのが一般的だが、特定准教授の場合はプロジェクト単位で実験室やデスクをシェアすることが珍しくない。さらに、学生の主指導権を持てず、教授の傘下で副次的な指導にとどまるケースもあるなど、研究上の独立性や権限に制約を受けるケースが多いのも現実だ。